国が不妊治療を保険適用にした1番の目的は少しでも出生率の低下を食い止めることなのでしょうか。
それなら微量でもある程度の効果が期待できる、気がする。
原因的にタイミングや人工授精では難しくても体外受精・顕微授精なら妊娠可能という年若いカップルはたくさんいるわけで、その人たちが「高額」というネックを取り払われて若いうちに治療に取り組めば1・2度の移植で成功するカップルも多く、妊娠率も上がるのでしょう。
きっと保険適用は多くの年若い庶民カップルに一番有効なものなのです。
そして高齢だったり超絶不妊体質だったりでオプションつけたり数こなさなきゃ妊娠しない高所得カップルには税金は払わせてあとはご自由に自費でどうぞとなればそりゃ不満も出てくるわけで。
そうだよなぁ〜
こういう高所得の人たちの税金で国がまわっているのになぁ。
でも国的にはめちゃくちゃお金かけても1人産めるかどうかの人より2人3人ポンポン産める体質の人に課金した方が効率的と考えるだろうしなぁ。
とテレビの不妊治療特集を見ながらモヤモヤ考えていると、あることに気づきました。
移植には回数制限がありますが採卵にはありません。
しかし体外受精・顕微授精の過程で一番お金がかかるのは採卵周期。
胚盤胞到達率ゼロのまま3回目の採卵周期を迎えようとしている庶民の田熊は、大した税額を納めていなければ国の出生率も上げられず、ただただ保険で採卵を繰り返すという国にとって一番不利益な金食い虫なのでは…？
そこまで考えて一旦すごく落ち込みましたが、保険適用は国の頭のいい人たちが考えた何かがうまくいくための措置だと思うので、あまり気にせず乗っかっておくことにしました。
高額納税者のみなさまには心から感謝しつつ、日々を慎ましやかに過ごそうと思います。
※2022年9月頃のお話です
※ここに書いていることはネガティブモードに陥った田熊個人の妄想です
